コンテナハウスで後悔しないために知っておくべきことは？デメリットやよくある誤解と併せて解説

コンテナハウスに限らず建築物にはメリットとデメリットがあります。ここでは、コンテナハウスのメリットとデメリットを紹介します。

【コンテナハウスのメリットとデメリット】

コンテナハウスは、鉄骨造の住宅や木造住宅よりも低コストで設置できる場合があります。一般的な住宅の工期は3〜6ヶ月程度ですが、コンテナハウスの工期は設置後1〜3ヶ月程度です。さらに、塗装や外壁を変えるだけで変化をつけたり、コンテナを積み上げたり梁で接続することで増築も可能なため、デザインの自由度が高いといえるでしょう。

その一方で、コンテナハウスは、一般的な住宅を建てるよりも低コストではあるものの、内装や外装にこだわると木造住宅よりもコストがかかることもあります。

また、コンテナハウスは、箱型に組み立てられたコンテナを設置場所に輸送する都合上、搬入経路を考慮した設置場所を確保しなくてはなりません。コンテナハウスを移動する場合には、電気・水道・ガスなどのライフラインや基礎を外し、コンテナを分解する必要が生じるため、移設は容易ではありません。

これらのメリットとデメリットは、コンテナハウスの特徴ともいえます。メリットとデメリットを把握しておくことで、コンテナハウスの活用を検討する際に立地の選定や予算を立てる際の参考になり、後に後悔が生じる可能性を回避できるでしょう。

なお、コンテナハウスのデメリットに基づいた注意点を確認したい方は「コンテナハウスとは？注目の理由や設置する場合の注意点を解説」を参考にしてください。

コンテナハウスに関して生じがちな誤解は「断熱性能」「天井の高さ」「雨漏りの可能性」に関するものです。

コンテナハウスで後悔しないために知っておくことはおもに５つあります。

【コンテナハウスで後悔しないために知っておくべきこと】

• 工事や各種申請が必要
• 搬入経路の確保が必要
• 固定資産税がかかる
• 定期的なメンテナンスが必要
• 施工は実績が豊富な業者に依頼する

「コンテナハウスで後悔しないために知っておくこと」は、設置前から実際にコンテナハウスを活用した後まで関わってくる内容です。これらを把握したうえでコンテナハウスの用途に合わせた計画を立てることで、後々の後悔を回避できる可能性が高まるでしょう。

コンテナハウスは、購入しただけでは住居、事務所、店舗などの利用はできません。設置前には建築確認申請を行い、設置に際して基礎工事や電気・ガス・水道などライフラインの工事を行う必要があります。

【コンテナハウスを利用する際に必要な工事や手続きの例】

コンテナハウスは、建築基準法（第２条第１号）が規定する建築物です。コンテナハウスを建設する際には、建築基準法に適合しているか確認を受けるための「建築確認申請」を行います。

さらに、コンテナハウスの設置方法が簡易的でなく土地に定着した状態である場合、民法（第86条）上、建物の所有権を取得してから1か月以内に不動産登記（建物表題登記）が必要となる場合もあります。不動産登記は、コンテナハウスの建築や設置に関わる全ての工事代金の支払いが完了し、鍵の引渡しを受けたタイミングで申請するのが一般的です。

なお、コンテナハウスを利用する際に行う各種申請は、設計事務所に代行を依頼するとスムーズです。コンテナハウスを利用する際には、設計・製造・輸送・設置・施工までを一気通貫で行っている業者に相談することを検討してみましょう。

基本的に輸送用のコンテナは居住、事務所、店舗などに使用できません。コンテナハウスは建築基準法によって建築物として規定されており、輸送用のコンテナは建築基準法に適合しないからです。

ただし、輸送用のコンテナであっても「延床面積が10㎡以下」「土地に定着していない状態」であれば、使用できる場合があります。倉庫として活用する場合は、輸送用のコンテナが使用できるケースもあるでしょう。

コンテナハウスを設置する際には、搬入経路の確保が必要です。コンテナハウスは、箱型に組み立てられたコンテナを設置場所に輸送するからです。

コンテナハウスの設置場所を検討する際には、「コンテナを積載した車両が通れる道幅があるか」「搬入の妨げになるような電線や樹木の存在はないか」を確認しておきましょう。

なお、コンテナハウスを移動する場合、電気・ガス・水道などのライフラインをいったん取り外し、コンテナハウスをいったん解体する必要があります。コンテナハウスの移設を検討している方は、搬入経路の確保や解体が必要になるため簡単には移設できない点は注意しておきましょう。

コンテナハウスは建築物として規定されているため、固定資産税がかかります。コンテナハウスにかかる固定資産税は、再建築価格方式を基に評価されます。

【コンテナハウスにかかる固定資産税計算式】

課税標準額　×　税率（1.4％）＝　税額 

コンテナハウスのコンクリートブロックを設置して載せるなど「コンテナハウスが土地に定着しておらず、移動できる状態」や、壁の一部を開放して「外気分断性を備えていない状態」の場合には固定資産税はかかりません。ただし、この場合は住居として認められないため、現実的ではありません。

なお、コンテナハウスを建てた場合、固定資産税や法人税などを節税できるケースもあります。コンテナハウスでできる税金対策について確認したい方は「コンテナハウスにかかる固定資産税の評価基準と税金対策について解説」を参考にしてください。

コンテナハウスは、漏水対策やシロアリ対策など、定期的なメンテナンスが必要です。

たとえば、経年変化による錆は雨漏りの原因になり、錆が広がってしまうと修繕費用が高くつく場合もあります。防錆用の塗料の寿命は3〜5年程度のため、錆が確認できる前に塗布し直す必要があります。

また、雨漏り対策として行うコーキングの寿命は10年程度です。屋根やドア・窓などの開口部に隙間やひび割れがないかこまめに確認し、定期的にコーキングをし直すことも重要です。

さらに、断熱材に穴を開ける可能性があるシロアリ対策も必要となります。シロアリは、断熱材だけなく、配管周囲から侵入するケースもあります。害虫駆除を行っている専用の業者に依頼してステンレス製のメッシュを設置するなどの対策を行いましょう。

なお、コンテナハウスの設置場所が潮風にさらされる海近郊の場合、外壁に色ムラが生じる場合があります。外観の劣化が気になる場合には、2～3年ごとに外壁全体を塗り替えるケースも見られます。コンテナハウスは、定期的なメンテナンスが必要で、メンテナンスには手間や費用がかかることを念頭にいれたうえで活用を検討しましょう。

ブログなどインターネット上の経験談では業者の対応や施工が雑だったことで後悔している事例が見られます。コンテナハウスの施工実績が豊富な業者に依頼することで丁寧な施工が期待でき、後悔する可能性を回避できるでしょう。

コンテナハウスの施工は、コンテナハウスだけでなく、建築や不動産に関する専門知識を有している業者であれば、工事・各種申請・搬入に関する相談もできるため、安心して依頼できます。

運営母体が建築事業者のコンテナバンクでは、企画・設計・製造・輸送・設置・施工まで一気通貫で行えます。コンテナハウスの活用を検討しており、専門知識が豊富な業者に施工を依頼したい方は、コンテナバンクをご検討ください。

コンテナハウスにはメリットとデメリットがあります。コンテナハウスのメリットは「一般的な住宅よりも低コストで建てられる可能性」「工期を短縮できる」です。コンテナハウスのデメリットは「設置場所を選ぶ」「建築コストが木造住宅を上回る可能性がある」「簡単に移動できない」です。

メリットとデメリットを把握しておくことで、コンテナハウスの活用を検討する際に立地の選定や予算を立てる際の参考になり、後悔が生じる可能性を回避できるでしょう。

また、コンテナハウスに関して生じがちな誤解は「断熱性能」「天井の高さ」「雨漏りの可能性」に関するものです。コンテナハウスは構造上、マンション・戸建てなどの重量鉄骨造りと大差なく、断熱対策の施工によって快適な室内環境を実現でき、雨漏り対策も、一般的な住宅と変わらず、適切にメンテナンスを行うことで対応できます。さらに、コンテナハウスの内寸の高さは2.4m、ハイキューブであれば2.6〜2.7mと、一般的な住居の天井と変わりません。

コンテナハウスで後悔しないために知っておくことは「工事や各種申請が必要」「搬入経路の確保が必要」「固定資産税がかかる」「定期的なメンテナンスが必要」「施工は実績が豊富な業者に依頼する」です。これらを把握し、コンテナハウスの用途に合わせた計画を立てることで、後々の後悔を回避できる可能性が高まるでしょう。